ニュースを嗤う

ニューズウィーク日本版 の最新号が届いた♪




実は年間購読を申し込んだのだ。
つい魅力的な特典に負けてしまい・・・・(ーー;)
というのは嘘で、どうせ毎号買っているし、買い忘れて大事な記事を見逃す怖れもなくなるし、それにこの雑誌は450円。安いとは言えない。年間購読の大きな割引率はやはり魅力なのだ。


20代前半まではよく『週プレ』を買っていた。
その後はずっとニューズウィーク日本版を読んでいる。

色々な雑誌に目を通すけどね。



やっぱり定期的に買うのはニューズウィーク日本版。
ニューズウィークの記事は必ず署名入りで、記者達も例外ではない。偽善は避け辛口、偏向するフリはしてもけして偏らない。1流のジャーナリスト達の巧妙な語り口がなんとも言えない。面白いのだ。

見出しを開いただけで日本の雑誌ではない事が一目瞭然。
日本のメディアでは絶対掲載しないだろう記事が踊っている。



最近「これは良い」と思った号。

上の「世界の新常識」もナイスだけど「最後のケネディ」は思い入れを感じた。最近ではマイケルの追悼記事に次ぐ気がした。


貴重な記事が多すぎてスクラップは不可。
捨てられないので困る。
(薄い作りはその為か　笑)






この雑誌を読み続ける理由を考えてみる。
何色にも染まらない中立的なスタンスが読者に安心感を与える。もちろんアメリカの雑誌だから米国人の視点が強い面はある。眉をひそめたくなる様なアメリカ寄りの記事も多い。でもそんな記事の後にはアメリカをこき下ろす記事が必ずある。配合が高度だとしか言いようがないのだ。
グローバルスタンダードを把握しておきたければニューズウィークを読むのは必須事項であるとさえ思うのだ。




分かりやすい例をあげてみよう。

前回のブログ記事でも取り上げたアフガニスタンとパキスタンの問題である。ニューズウィークでは毎号必ずこの戦争があらゆる角度から語られている。だが10・21号の『タリバン8年目の真実』は飛びぬけて秀逸だった。「これこそ毎回ニューズウィークを買っている理由」、日本は当然として世界のどのメデァアでもここまでの記事は作れまい。そんなことさえ思った。

 


アメリカ(とオバマ)が足を大きくとられているアフガン情勢。
これに対する報道は山の様にある。あり過ぎるほどある。
しかし観測報道ばかり(特に日本のメディア)で、何が起きているか本当のところが全然伝わってこない。なんにも見えてこない。

米国が戦っている相手はタリバンなのかアルカイダなのかすら分からない始末だ。「たれ流し報道」からはこの両者の区別などつかず、「イスラム過激派」「反政府勢力」は同義であり区別すらできまい。いや、一般人ならその程度の認識があればましな方であろう。アフガニスタンやパキスタンの位置すら知らぬ者が多いのだ(嗤)

『タリバン8年目の真実』はタリバン兵へのインタビューだけで構成されている。圧倒的な米軍の攻撃に恐怖し、逃げまどい、チリジリバラバラになった彼等がどうやって米軍をてこずらせるまでになったのか、その肉声は非常に真実味が濃い。米軍高官の木で鼻を括った様な会見とは雲泥の差である。
 

こういう記事がアメリカ誌に載ったという事実。
ベトナム、イラクが国民の厭戦気運から躓いた様に、アフガンもまたいつかきた道をたどる前兆なのだろうか。

他人にすすめられるものはそうそう有るものではない。
あえて大勢の日本人に読んで欲しい。そう思わせる雑誌である。

 

ところで。。。。。
特典のパスポートケース、いつ届くんだろう・・・・(嗤)

タリバンに拘束されていたNYタイムズ記者は「アフガニスタンで7年も取材していながら、タリバンの多くがどれほど過激化していたか私は十分に理解していなかった」と語ったという。
＞タリバンとパキスタンの諜報機関の間に結びつきがあったことや、パキスタン当局がタリバンの多くの活動を見て見ぬふりをしてきた事実は以前から把握していたというロード記者だが、当局の妨害を受けることなく繁栄するタリバンの「ミニ国家」を自分の目で見たときには驚いたという。


何を見ているのか。
これこそ典型的な西側マインドのたまものだ(嗤)
メディア病だね。(最近のニューズウィークはいい記事を書いていたが)



アメリカが何故アフガニスタンに四苦八苦しているのか、それを理解出来る人間は当のアメリカにも、もちろん日本にも極僅かである。

世界のメディアは『西側目線』から抜けられない。だから当然市民もこちら側の論理でしか思考できない。

イスラムイコール野蛮なテロ組織。自動的にそうイメージする。



現実の世界ではアメリカ軍に抵抗できる軍事組織など存在しない。
要するに米軍および米政府が本気になれば、どんな国家や組織でも壊滅可能ということだ。米軍のテクノロジーと軍備はあまりにも圧倒的なのである。総力で向かえば北朝鮮クラスの国は3日で壊滅できる。

先日F-22 ラプターの製造打ち切りが決まり、米空軍は反発したが、打ち切りは当たり前の話だ。だって大昔のF15ですら、いまだに「世界最強の戦闘機」なのだ。F-22の異常な戦闘能力は使いみちがないよ、ソ連が無い今の世界では。

今はもう無人機のMQ-1 プレデターの時代であり、米軍の戦果はほとんどこの無人偵察(攻撃)航空機があげているのだ。


話を戻す。
タリバンを反政府の過激集団、テロ組織と西側はとらえている。
では何故そんなイモ集団を最強の米軍が殲滅できないのか。
答えは簡単だ。
タリバンは「祖国のために戦う国防軍」だからだ。
ベトコンと同じである。アメリカはベトナムで負けている。近年はソ連がアフガンのゲリラに負けた。
(軍事的な敗北ではない。政治で負けた)


9・11で憤慨したアメリカは、犯人とおぼしきアルカイダに復讐する為その拠点であるアフガンに侵攻し、これを制圧した。それは分かる。
分からないのはその後だ。なぜパキスタンに逃れたアルカイダを追わずアフガンでウロウロしているのか。そもそも今戦っているタリバンはアメリカの敵だったのか。
違う。
アルカイダとタリバンは全然違うのである。

ハミド・カルザイ大統領率いる政権は腐敗を極めもはやアフガニスタン国民の心は離れている。国民が内心支持しているのはタリバンなのだ。不正な選挙でカルザイが勝利してもアフガン人はその勝利自体を信じまい。不正選挙を認めるアメリカという国もだ。

アフガニスタン大統領選、11月7日決選投票　AFP



アメリカ軍は強く、とても勝てない相手だと承知している。それでも絶対に戦いを止めず、いつかアフガニスタンを取り戻す事を誓っているのだ。それがタリバンなのである。そしてアルカイダをゴロツキ集団として区別している。アフガニスタン人の心がどう動くのか考えてみればいい。





いったいアメリカは今何と戦っているのか。
そのことをだれも考えない。


米軍のアフガニスタン作戦の軍事予算は年間650億ドル。この金額はアフガニスタンのGDPを超えている。

テロ対策と称してパキスタンにも莫大な金額を注いでいる。

その結果がこれだ

パキスタンの大学で連続自爆攻撃、少なくとも7人死亡



パキスタン軍、｢タリバン運動｣掃討作戦で78人殺害







アメリカという国はいったい何をしたいのか。
それが世界最大の謎といえる。

米グーグルが売上高・純利益ともに増加したと発表した。

純利益が前年同期の12億9000万ドル（約1170億円）から16億4000万ドル（約1490億円）に増加。過去最高益を更新。

シュミットCEOは「景気回復のペースは非常に不透明だが、景気後退の最悪期は脱したと信じている」と言ってるが・・・


アドセンスやってる人達の言い分は違うでしょう（嗤）
この【ドル安】。。。。。いいかげんにして欲しい　だろうね。


グーグルアドはすべてドル払い。
広告は現地で集める。これどうよ
儲かるでしょうそりゃｗ

＞景気回復で先行する米国以外の海外事業が伸びた

当たり前だってのｗｗ

「ああ、早く120円台に戻って欲しいー」
気持ち分かります（嗤）



アメリカの輸入激減は異常なほどである。
2008年第3四半期にくらべ09年第1四半期までの短い期間でじつに28％も輸入が減っている。※Bureau of Economic Analysisの収支データ
日本の産業にダメージを与え続けているドル安円高はいつまで続くのか。そもそもなぜこんなにドルは安いのか。

どうもドルのキャリー取引にその原因がありそうだ。
投機的な資金がドルを売ってアメリカから流出している可能性がある。

いっけん不様に崩壊して見えるアメリカの金融、だが結局は規制のユルユルな米国を芯としてマネーは流動している。ユーロやアジア圏はイラついているものの、当分の間は従来通りアメリカのケツを眺めて動くしかないってことだ。いったいいつになればシフトが起きるのか。。。

神は真のカリスマに長生きを許さない

グループとしてのビートルズ
ソロとしてのジョン・レノン
格闘技を世界の子供達に普及させたブルース・リー
第35代アメリカ合衆国大統領、ジョン・F・ケネディ
そのケネディと曰くがあった"世界のアイドル"マリリン・モンロー

みな世界的な存在になった証明でもあるかの様に夭折する
まるで神が寵愛する証でもあるようにこの世から連れ去る

マイケルジャクソンもまた30前半にはすでに『死んでいた』



90年代以降のマイケルは死人だったと思う

本国アメルカでは裸の王様となり、奇怪になって行く行動
スキャンダラスの格好の餌食、下らない噂
「変人」扱いの彼はマスクで顔を隠さなければ外出もできない
誰より苦しんでいたのは鋭い感受性を持つマイケル本人である
私は小児性的虐待疑惑を信じていない


マイケルは20代で全てを極めたスーパースターであった

レイ・チャールズ、ボブ・ディラン 、ブルース・スプリングスティーン 、スティーヴィー・ワンダー 、ビリー・ジョエル 、その他現実とは思えないミラクルスーパーコーラス『We are the WORLD』をライオネル・リッチーと共に作曲し、コーラスをプロデュサーのクインシー・ジョーンズと主導したのは当時まだ20代のマイケルだった。
http://www.youtube.com/watch?v=2kzi4zARkoI

今現在働き盛りの人は、誰しもマイケルのショッキングな洗礼を浴びている。
「スリラー」や「ムーンウォーク」を知らぬ人間はいない。歌手としてだけではなくダンサーとしても不動の地位にいた。衝撃と興奮で「スリラー」の映像を皆が繰り返し何度も観たものだ。


20代で頂点に達し、その時点でマイケルは逝った
そう捉えない限り彼の後半生は悲惨すぎて直視出来ない




彼の突然の死から一ヶ月
メディアはいまだに続報を止めない
マイケルに非難を浴びせ続けていたメディア
罪悪感からか追悼的な内容が多い

世界はどれほど大きな存在を失ったか
漸くその事に気がついたのだろうか




マイケル・ジョーゼフ・ジャクソン
Michael Joseph Jackson

1958年8月29日
アメリカ合衆国インディアナ州ゲイリー生まれ

1962年から兄弟ボーカルグループの一員として音楽活動　（当時5歳）
1966年に4人の兄たちと「ジャクソン5」を結成
1968年7月にモータウンと契約
1969年10月シングル「I want you back」（帰ってほしいの）でメジャーデビュー
（当時11歳）
その後「ABC」、「The Love You Save」、「I'll Be There」と4曲連続で全米チャート1位
1971年10月発表のシングル「Got To Be There」でソロデビュー
1978年初めて作詞作曲を手がける 「"Don't Stop 'Til You Get Enough"」
クインシー・ジョーンズをプロデューサに「オフ・ザ・ウォール」を制作
アルバムから 「今夜はドントストップ」「Rock With You」「Off The Wall」「あの娘が消えた」4作連続で全米チャートトップ10に　史上初の快挙
1982年「オフ・ザ・ウォール」の記録を自分で破る事になる
アルバム「スリラー」は全米チャートで37週にわたり1位
アルバムの売り上げの世界記録を更新した
12月には後の多くの調査でミュージックビデオの最高傑作と目される「Thriller」がMTVで初公開
「今まで作られたビデオの中で最も偉大なベスト100」でも1位常連に

その後も活躍し続け2001年3月にロックの殿堂入り

2009年6月カリフォルニア時間25日14時26分死亡
死因は心臓麻痺
鎮静剤の多用が誘引だと憶測される

享年50歳 　最後の"King of Pop"の死であった


マイケル・ジャクソンの死は全世界に衝撃を与え、CNNやBBCなどが報道特別番組を24時間体制で生放送。Googleでは「Michael Jackson」が検索不能になるなどの事態になった。死後アルバムが急激に売れてもいる。

生前7億5000万枚を売り上げたマイケルは黒人・白人、音楽のジャンルの垣根をすら超越した存在であった。そのカリスマ性も含め、もう二度とこのようなスターは出てこないと思われる。


私が一番好きな曲
『BEAT IT』
http://www.youtube.com/watch?v=_87VTSrJS4U



『BILLIE JEAN』
http://www.youtube.com/watch?v=Ed-vnl12Fdw
や
『We are the world』
http://www.youtube.com/watch?v=602Kh2JTia8

も含めて、

永遠に忘れることなき名曲である。

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チェイニー副大統領はさらに、前月のロシアによるグルジア侵攻は、国際社会でのロシアの信頼性に「大きな疑問」を投げかけたと述べたうえ、「ロシアはグルジアの国境線を書き換えようとしている」と非難した。

　チェイニー副大統領のグルジア訪問に先立ち、米国政府はグルジアに対し10億ドル（約1100億円）の援助を表明している。(c)AFP




【9月2日 AFP】
グルジアが南オセチアでクラスター爆弾使用
国際人権監視団体「ヒューマン・ライツ・ウオッチ（Human Rights Watch、HRW）」は1日、グルジアが南オセチア（South Ossetia）自治州でのロシアとの軍事衝突でクラスター爆弾を使用したことを認めたと発表した。(c)AFP



プーチン首相「グルジア紛争を起こしたのは米国」
プーチン首相は米テレビ局CNNとのインタビューで、「米国の誰か」がある米大統領候補に「有利な状況を作り出す」ことを目的に、「グルジア紛争を起こした」と語った。
(c)AFP





話はプーチンの大統領一期目に遡る。
当時ロシア経済は崩壊寸前だった。その最たる原因がエリツィン率いる前政権の腐敗である。新興財閥オリガルヒ達は納税回避をし、資本は海外に流出するばかり、結果として国家財政は危機に陥り軍の弱体化や金融危機の原因となった国債乱発を引き起こしていた。
プーチンは権力を握るやいなや警察・軍出身者のシロヴィキ達を味方につけ、新興財閥オリガルヒと真っ向から対決した。
そして強力なリーダーシップと時に冷徹な手法でこれに勝利し、ロシアを崩壊から救った。

なかでも世界の目を引いたのは石油大手ユコスのミハイル・ホドルコフスキーとの対立である。ミハイル・ホドルコフスキーは典型的な新興財閥オリガルヒである。
そして彼と彼の会社石油企業ユコスはアメリカ投機筋と深いつながりを持っている。



経営破綻の石油大手ユコス、本社社屋が約4700億円で落札
国営石油企業ロスネフチも入札していたが、Pranaと名乗るグループが入札開始価額の4倍以上の値を付けて落札した。Pranaが、どのようなグループであるかは明らかになっていない。(c)AFP



ホドルコフスキーに対しプーチンが強い態度に出る理由は「みせしめ」など様々な話があるが、見逃せないのが「原油の対米直接輸出を開始」したホドルコフスキーの行動である。
プーチンは政治家であり商人ではない。国家第一主義者だ。
ブッシュの周辺で蠢いて戦争を自在に演出してきたネオコン・グループ達とは本質的に違う。その意味ではブッシュは政治家ではなく商人であろう。



イラクの戦犯でネオコンの走狗であるチェイニーがグルジアに何の用か？
クラスター爆弾はどこから？ＵＳＡ？

世界はまたしても利権屋達に演出されるのか。

プーチンが宣伝屋どもの言う様な「氷の皇帝」でもよいから、実権を握り続けて欲しいと願うのは間違いだろうか。
それにしても日本には何故ゴルビーやプーチンのような政治家が出ないのか。
期待しても無駄なのは分かっているが（嗤）

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2009年現在、ロシアのデタラメぶりとダメさ加減は限界を超えている。これがプーチンの望んだ国家の有り様だったのだろうか。ここに書いたかつての憂国の士は消え去ってしまったとしか思えない。仮に次の大統領選挙で返り咲いたとして、国をどうするつもりだろうか。予想ができかねる。
指導者は「強く大きなロシア」を望んだ。しかし現状は強くて大きな犯罪組織がのさばり、法治国家とは呼べない無法ぶりに世界中の国がロシアから距離をおきつつある。
はっきりしているのは現状が続けばロシアは「後進国」の仲間に入るだろうってことだけだ。

NCARの科学者らによると、70％の削減が実現すれば北極の温暖化は半減し、ベーリング海（Bering Sea）北部などの一部地域で、魚類や海鳥、ホッキョクグマなどのほ乳類の保護に効果があるという。また、永久凍土の融解や大幅な海面上昇も防止するという。


産業革命の前に約284ppmだった大気中の温室効果ガス濃度は、現在380ppmを超えている。また、最近の研究によると、地球の気温があと摂氏1度上昇すれば、危険な気候変動をもたらすとされる限界点に到達するとされている。

　米国の気候変動科学プログラム（Climate Change Science Program、CCSP）は、大規模な排出削減で大気中の二酸化炭素濃度は450ppmに抑えることが可能だとしているが、この場合、今世紀末に地球の気温は現在より摂氏0.6度上昇するという。しかし実際の二酸化炭素濃度は、なにも対策をとらなければ2100年までに750ppmに達するペースで増えている。NCARは現在のペースで温室効果ガスの排出が続けば、今世紀末の気温は現在よりおよそ摂氏2.2度上昇するとしている。

　ワシントン氏は、「今回の研究結果は、気候変動による最悪の影響を回避することができるというわずかな希望を与えるものだが、そのためには社会全体が今後数十年間で大幅に温室効果ガスの排出を削減し、今世紀中にわたってそれを続けていくことが必要だ」と語った。 AFP




この時代、観測史上最高の年間平均気温の上昇が確認されているのは確かである。今や誰でもが口にする「温室効果ガス」が原因ならばこの大規模な排出削減は望まれるところ。

しかし本当に原因は二酸化炭素濃度か？
次の氷河期に向かいつつあるという説はまだ検証中だ。(非科学的な陰謀論やオカルトは否定するし、二酸化炭素が現在有力な説である事は認める。異常なガスの排出を削減するのは当然だ)

太陽定数が増大しているという。荷電粒子のシャワーの影響はどうなのか？
太陽風は地球の放射能帯を阻害して宇宙線の入射に影響を与えているのではないか。11年周期変動のサイクルを越えて太陽活動に少々異常が認められるという話はどうなったのか。あまりにも超巨大すぎて手も足も出ない太陽という根源に、もう少し注意を払ったほうがいいのでは？


地球温暖化を議題に世界気象機関がジュネーブで第一回目の会議を開いたのが1979年。一部のＳＦ作家は60年代からこれをテーマにした作品を発表している。
宮沢賢治が『グスコーブドリの伝記』を発表したのは1932年（初稿執筆は1921年頃）。これはいかに早い時期であるか分かろうというものだ。
地球が太陽からの入射エネルギーを蓄える何らかの機構を持つ事は早くから分かっていた。入出力を計算すると地球表面温度はマイナス18℃にしかならないのに、実際は15℃の平均気温があるからだ。

地球の大気に何かの成分があるからだと指摘されだしたのは19世紀。そしてアメリカのＰ・Ｃ・チェンバレン、スウェーデンのスヴァンテ・アレニウスが地球を温める成分は二酸化炭素だと発表したのは1890年。

化石燃料の放出が続けばいつか必ず地球の気温が上昇する。これが指摘されだしてからもう40年ほどになる。最後は南北両極の氷は全て溶けて海面が上昇し、沖積平野はすべて海面下に水没する。このシナリオが現在進行中という訳である。

しかし実際はよく分かっていない。確かに平均気温は確実に上昇を続けているが、それが温室効果によるものかを断定するほど地球気象の科学が進んでいないからである。「何かが起きている」のは確実だが、その「何か」が分からないのである。

＞両社は自然エネルギー技術の開発を共同で進めるほか、再生可能エネルギーについて明確な政策を支持するよう政治家たちにロビー活動を行っていく。


しかし技術面ではなく、政治的な問題や規制が電力網改修の障害となっていると、グーグルの気候変動とエネルギー・イニシアチブを担当するDan Reicherディレクターは語る。｢ダコタ地方（Dakotas）の風やモハベ砂漠（Mojave Desert）の太陽光を利用して作った電力を遠くの都市に送るために送電線を増やしたいというとき、ワシントンの政策をどう動かせばよいだろう？来年1月に新政権が発足し、新たな議会が始まれば、こうした障害を打破していくうえで大きく前進するだろう｣。Reicher氏は、プラグイン式自動車が電力システムにとって｢損害ではなく利益｣となるためには、国内送電線網をコンピュータ時代にあわせて更新することが不可欠だという。

電力網がスマートグリッドになれば、例えば1日のうち利用量が少ない時間帯に電気自動車のバッテリーを充電したり、太陽エネルギーなどの余った再生エネルギーを電力会社が買い取ることも可能になる。例えば、電気自動車搭載のソフトウエアで、需要の低い時間帯に充電し、需要ピーク時には電力を送電線に送ることが可能になる。

電気機器の王者｣GEとの今回の提携では、グーグルの熟練コンピュータ・プログラマーらが、GEの専門家らとのチームに合流する。スマートグリッドの整備さえ進めば｢貢献できるものは多いと思う｣とReicher氏は語る。
(c)AFP/Glenn Chapman

スマートグリッド構想は数多い。
しかしGoogleとGEがこの分野で組んだ事実に注目だ。
FCV（燃料電池自動車）研究を進める日本企業が「トンビに油揚げ」状態になる可能性もなきにしもあらずだが、全体的にこの分野の加速度がつくに違いない。

■「飲めない」水

　マラウイでは、1998年から2002年に整備された水道の半数以上は、飲料水をすでに十分確保できる地域で行われたという。

　サハラ以南のアフリカ諸国では、水道の不整備が人々を仕事や学校から遠ざけている。水を得られる一番近い場所まで、何時間も歩かなければならないためだ。そういった共同体は、悪徳業者の餌食になる場合もある。

　ナイロビでは、水道がない貧困層は、水に対して富裕層の5-10倍の金額を払っている。

　同様の問題はバングラデシュでも見られる。水の供給を独占して暴利を得ている「水マフィア」たちは汚職公務員と手を結び、水道網の拡大を阻止し妨害する。

　中国やインドでは、大規模なかんがいやダムの建設計画に汚職が絡み、安全に対する配慮は無節操な役人におざなりにされている。中国の三峡ダム（Three Gorges Dam）建設では、5000万ドル（約54億円）が役人に横領され、インドではかんがい計画の予算の25％が汚職によって消えた。

　公務員がわいろで稼ぐお金は、インドでは給料の10倍、パキスタンでは8倍にのぼるという。中国では、地方レベルでの小さな汚職の積み重ねが、「7億人が動物や人間の排せつ物によって汚染された水を飲む」状況を作り出しているという。

　報告書は、気候変動や人口増加が水不足を加速させるため、汚職は増加していくだろうと警告している。＜
(c)AFP



結局のところ最大の環境汚染源はいつでも人間（嗤

かつて世界の「先進国」と呼ばれる国々は、植民地分割合意を何度か開催した。そして未開の国（と言われた）はすべて遠慮なく征服されつくしてしまった。
多数の国が参加してる今回の会議とは関係は無いはずだが・・


＞1992年の条約成立後長らく懸案だった、医薬品や化粧品などさまざまな高付加価値製品を「遺伝資源」から開発・生産する先進国による途上国への利益配分についても、初めて合意に向けての一定の成果を上げた。

　開催国ドイツのジグマル・ガブリエル（Sigmar Gabriel）環境相はこの成果について、「利益を取得し、配分する体制は真の成功にあたる」と称賛した。＜


たんなる「ぶんどり合い調整会議」の結果にならぬ事を祈る。。

＞幼年期の鉛との接触が、後に犯罪行為の起こしやすさにつながる複数の潜在的な神経行動学的欠陥を誘因するのではと指摘している。

1970年代にガソリンと塗料における鉛の使用を段階的に廃止した9つの国では、犯罪率が低下したという。鉛は脳に損傷を与える毒性重金属として知られている。(c)AFP


何故実験場であると言えるのか、
それは100年単位でしか結果が分からないからだ。
何かが分かり始めるのは23世紀手前あたりになるだろう。
もちろん、数えきれない犠牲者達の結果を受けてだろうけど（嗤